中古マンションの買付証明書を提出し、住宅ローンの事前審査も進めています。
ただ、私たちは「事前審査に通ったから大丈夫」とは考えていません。
妻を主債務者・単独名義とし、私は収入合算者・連帯保証人になる予定です。私は永住権を持っておらず、在留資格は「日本人の配偶者等」です。
本審査で希望条件が通るか、そして金利が自分たちの基準に収まるかを、改めて確認することになりました。今回は、その途中経過と、もし通らなかった場合にどう考えるかを整理します。
現在の年収と前年の源泉徴収票には差がある
現在の年収は、妻が345万円、私が400万円です。夫婦合算では745万円になります。
一方で、前年の源泉徴収票の金額は、妻が266万円、私が200万円で、合計466万円でした。現在の年収とは大きな差があります。
前年に低くなった理由は、夫婦でオーストラリアのワーキングホリデーを終え、日本での生活を再開した時期が年の途中だったためです。妻は2月、私は4月に日本へ戻り、仕事を始めました。
今は収入が上がっていても、住宅ローンの審査では前年の源泉徴収票や勤続年数も確認されます。私たちの場合、現在の年収だけを見てもらえるわけではない点が、不安に感じているところです。
今回の申込み条件
検討している物件の価格と借入予定額は2,950万円です。返済期間は35年で、横浜銀行、イオン銀行、PayPay銀行に事前審査を申し込んでいます。
金利は変動金利で年1.3〜1.4％程度を想定しています。ただし、これは本審査後の確定金利ではありません。審査条件や優遇幅によって変わる可能性があります。
今回の申込みでは、妻が主債務者です。私は収入合算者として申し込んでいますが、永住権がないため、私の収入をどこまで合算できるかは銀行ごとに異なります。
不動産会社から聞いた銀行ごとの条件
2026年9月に不動産会社を通じて確認した内容では、永住権がない人の借入や収入合算に対する考え方は、銀行ごとにかなり違っていました。
イオン銀行については、妻が主契約者であっても、私の収入を合算する場合は「永住権がない人」の条件が適用される可能性があると案内されました。その場合、借入期間は最長15年、物件価格の20％以上の自己資金、金利年4.22％という条件です。
また、勤続年数は6か月以上が必要で、妻単独名義の場合の借入可能額は年収の5〜7倍が目安という説明でした。
三井住友銀行は、永住権がない人の借入や収入合算が可能と案内されました。ただし、在留カードの期間が5年であること、日本に来てから5年以上であること、居住期間または勤続年数が3年以上であることが望ましい、という条件がありました。
フラット35、三菱UFJ銀行、平塚信用金庫については、永住権がない私の収入合算は難しいという案内でした。スルガ銀行は借入自体は可能でも、永住権がない場合の金利は年2.5〜3.0％という説明でした。
これはあくまで、不動産会社が確認してくれた時点の案内内容です。商品や個別審査によって条件は変わるため、最終的には銀行への確認が必要です。
申込み内容を十分に共有できていなかった
今回、少し反省している点もあります。
私は「外国籍・永住権なし」ですが、主債務者になるのは日本人である妻です。それでも、私の収入を合算することで、審査上は私の在留資格や勤続年数も関係してきます。
不動産会社からの最初の説明では、この申込み構造が十分に伝わっていなかった可能性があります。相手の説明が間違っていたというより、私たち自身も妻が主債務者であること、私が収入合算者であることを最初から明確に共有すべきでした。
住宅ローンは、借入額だけでなく、誰が主債務者か、誰の収入を合算するかで条件が変わります。今後は、申込み前にこの部分を自分たちでも整理して伝えようと思います。
金利が2％を超えるなら、今回は購入しない
私たちは、変動金利で年1.3〜1.4％程度なら検討を続けます。しかし、本審査の結果で金利が年2％を超えるなら、今回は購入を見送るつもりです。
理由は、今後の金利上昇も考える必要があるからです。最初から年2％を超える条件であれば、将来の返済額がさらに増える可能性を見込んでおかなければなりません。
妻単独名義でフラット35を使う選択肢もあります。ただ、私たちにとっては現時点の全期間固定金利は負担が大きく感じます。高い固定金利で無理に契約するより、条件が合わなければ一度立ち止まるほうがよいと考えています。
本審査に通らなかった場合の次の準備
今回、希望条件で本審査に通らなければ、今の住まいにあと3〜4年住みながら、もう一度準備する予定です。
その間に目指したいのは、次の3つです。
- 夫婦ともに勤続年数を最低3年以上にする
- 自己資金を800〜1,000万円まで増やす
- 私自身の永住権取得に挑戦する
勤続年数を3年まで積み上げる頃には、永住権の申請条件にも近づいているはずです。収入、勤続年数、自己資金、在留資格は別々の問題に見えますが、私たちの場合はすべてつながっていると感じています。
今回の結果がどうであっても、必要な準備が見えたこと自体は大きな収穫です。
在留外国人にもマイホームの可能性を感じられる経験にしたい
これは個人的な考えですが、永住権がない在留外国人でも、日本で働き、税金を納め、家族と生活している人はたくさんいます。
今回のような条件で住宅ローンの審査に通ることができれば、同じような立場の人にとっても、「将来はマイホームを持てるかもしれない」と考えるきっかけになるかもしれません。
もちろん、住宅ローンの基準は人によって違います。年収、勤続年数、自己資金、物件、在留資格によって結果は変わるため、私たちのケースがそのまま当てはまるわけではありません。
それでも、審査を受ける前から「自分には無理だ」と決めつけず、条件を確認しながら準備を続けることには意味があると思います。
まとめ
買付証明書を提出した今、私たちは住宅ローンの本審査を待っています。
現在の夫婦合算年収は745万円ですが、前年の源泉徴収票合計は466万円です。妻を主債務者とし、私の収入を合算する形で申し込んでいるため、永住権の有無や勤続年数も審査の変数になります。
本審査で希望する条件が出なければ、無理に購入はしません。特に金利が年2％を超えるなら、今回は見送る方針です。
通れば大きな一歩になりますし、通らなければ3〜4年かけて次の準備をします。結果が出たら、今回の審査で実際に何を見られたのかも、改めて記録したいと思います。
